コロナ肺炎以外の市中肺炎で入院した患者数が半減したと京大研究チームが分析

2019年3~7月が1万5540人に対し、20年3~7月は8521人で45.2%減少

いつも弊社ホームページをご覧いただきまして、誠にありがとうございます。

新型コロナウイルス感染拡大の前後の期間、全国262の医療機関のデータをもとにコロナ肺炎以外の市中肺炎で入院した患者数がほぼ半減していると京都大の研究チームがを分析しました。

コロナ以外の「肺炎入院」が半減 京大研究チームが分析
2021/05/07 08:15

新型コロナウイルス感染拡大の前後の期間で、
コロナ肺炎以外の市中肺炎で入院した患者数がほぼ半減していることを、
京都大の研究チームが全国262の医療機関のデータを分析して明らかにした。

外来件数も減っており、要因として「コロナ禍での受診控えや、マスク着用などのコロナ対策によって肺炎の発症自体も減った可能性がある」としている。
論文は英国の感染症専門誌に掲載された。

京大医学研究科の今中雄一教授(医療経済学)、大学院生の長野広之さんらのチームは、
この研究室が医療の質向上を目的に全国の有力病院から提供を受けて作成しているデータベースを活用。
新型コロナの感染拡大が起きる前後で比較した。

その結果、コロナ感染による肺炎を除いた市中肺炎での緊急入院患者数は、
2019年3~7月が1万5540人だったのに対し、コロナ感染拡大後の20年3~7月は8521人で45.2%減少していた。
肺炎の重症度分類で比べると、減少幅は軽症が5割以上だったのに対して重症は3割台で、軽症患者ほど入院が減っていた。

また、外来で新規に肺炎と診断された数を比較すると、
19年3~7月の2万8079件に対し、20年3~7月は2万2358件で20.4%減っていた。

<以下略>

記事に書かれている通り、考えられる要因として
①コロナ禍での病床逼迫や感染リスクの懸念から入院自体が難しくなった
②受診控え
③肺炎の発症自体も減った
などが挙げられてはいますが、それだけではないように感じます。

特に病院や介護施設などの医療機関は一般の我々より手洗い・うがい・消毒・除菌などの感染予防対策が徹底されています。
その効果によって医療従事者も患者も感染リスクを少しでも減らせているのではないでしょうか。

また今この時間も医療介護従事者の方々は命がけで患者さんのために動いてくれています。
そんな方々のために、一人でもコロナ感染者を減らすために我々も手洗い・うがい・消毒・除菌などの感染予防対策を強化しましょう。
医療機関などが行っている感染予防対策が徹底されれば、必然的に感染拡大が少しでも抑えられると思います。

GWが明けて緊急事態宣言は福岡県・愛知県を追加した6都府県(東京都・大阪府・兵庫県・京都府)に、
まん延防止等重点措置に関しては宮城県は対象から外す方針ですが、北海道・岐阜県・三重県を追加した
8道県(埼玉県・千葉県・神奈川県・愛媛県・沖縄県)となり、より一層猛威を振るっています。

その中でも今自分に何ができるかを再度考えて感染予防対策をしましょう。
一人一人の協力で守れる命はあります。